米ディズニー 2年ぶり予想下回る決算

［１０日 ロイター］ - 米娯楽大手ウォルト・ディズニー(DIS.N)が発表した第２・四半期（４月２日終了）決算は、利益と売上高がともに市場予想を下回った。スポーツ専門チャンネルＥＳＰＮの広告収入や視聴者数が減少したほか、テーマパーク事業、消費者向け事業も予想を下回った。ディズニーの決算が市場予想を下回るのは少なくとも２年ぶり。同社株は１０日の米株市場引け後の時間外取引で、５％超下落した。若者世代を中心にケーブルテレビや衛星放送からストリーミングサービスにシフトする動きが強まっており、ディズニーや他のメディア企業は打撃を受けている。こうした状況を踏まえ、投資家はＥＳＰＮの業績に注目していた。ＢＴＩＧのアナリスト、リチャード・グリーンフィールド氏は「ケーブルネットワーク事業は引き続き、大きな逆風にさらされている。ディズニーはどのようにして成長を取り戻すのか、まだ示していない」と指摘した。同社帰属の純利益は２１億４０００万ドル（１株当たり１．３０ドル）と、前年同期の２１億１０００万ドル（同１．２３ドル）から増加した。特別項目を除いた１株利益は１．３６ドル。売上高は１２９億７０００万ドルで、前年同期の１２４億６０００万ドルから４．１％増加した。トムソン・ロイター・エスティメーツがまとめたアナリストの予想平均は特別項目を除く１株利益が１．４０ドル、売上高が１３１億９０００万ドルだった。ファクトセット・ストリートアカウントのデータによると、ケーブル・ネットワーク部門、テーマパーク部門、消費者向け製品部門の売上高も市場予想を下回った。ケーブル・ネットワーク部門の売上高は１．８６％減の３９億６０００万ドル。一方、同部門の営業利益は１２．３４％増加。主に番組制作コストが低下したことや有料放送配給業者からの手数料収入が伸びたことが寄与した。ＥＳＰＮの契約件数と広告収入は減少した。ディズニーはこれについて、大学フットボールの全米王座決定戦の時期が変更になったことが要因としている。同社はまた、ゲームソフト「インフィニティ」の廃止に伴い、１億４７００万ドルの費用を計上した。アイガー最高経営責任者（ＣＥＯ）は、今後はゲームソフトの開発ではなく、ディズニーキャラクターのゲームソフト向けライセンス事業に注力する方針を示した。また、２０１８年６月までの任期を超えてディズニーにとどまる計画は現在ないと語った。映画部門の売上高は２２％増の２１億ドル。「スター・ウォーズ／フォースの覚醒」や「ズートピア」など新作映画の好調が寄与した。テーマパーク部門の売上高は４．５％増の３９億ドルだった。ＢＴＩＧのグリーンフィールド氏は入場者数について「予想を下回った。投資家にとって重大なサプライズだ」と語った。ディズニーは来月オープンする上海ディズニーランドの関連費用が予想よりかかったとしている。＊内容を追加します。